太陽光発電は屋根に太陽電池を設置して、太陽の光で電気を作ります。作られた電気はパワーコンディショナー(直流を交流に変換する装置)によって家庭で利用できる電気に変換され、さまざまな家電製品に使用されます。
また、電力会社の電線とつながっていますので、使いきれずに余った電気は電力会社が買い取ってくれます。
災害で停電になった時でも太陽が照っていれば電気を使うことができます。
地球温暖化への対応、CO2の排出抑制など、資源の制約や環境負荷が少ない太陽光エネルギーは、環境にやさしく、経済的にも嬉しいシステムです。
太陽光発電が発電した電気を自宅で使うため電気代が安くなります。
毎月の電気代が1万円程度(年間12万円程度)のご家庭の場合、太陽光発電によって電気代が年間1/3~半分程度、節約されます。自宅で使って余った電気を電力会社に高値で売り、収入を得られます。
〇電気を売れる
自宅で使って余った電気を電力会社に高値で売り、収入を得られます。 一般的な4kWの太陽光発電は年間4,721kWh※2発電し、その8割近くの3,898kWh※3が余るため年間12万円程度の売電収入が得られます。
『2019年問題』とは太陽光発電での固定価格買取制度を満了する人が出てくるという問題です。 仮に満了したとしても、太陽光発電は可能であり、売電も可能です。では何が問題なのかというと、それまでと比べて買取価格が大きく下がることが問題なのです。(固定価格買取制度の買取期間は、システム設置から10年間です。この制度は2009年から始まりました。)
買取保証期間満了後の太陽光発電の活用法は、次のようなものが考えられます。
近年、注目が集まっているのが②の蓄電池の設置です。
蓄電池の設置には追加の投資が必要になりますが、災害時への備え、電気料金の節約などの効果は、十分に考慮に値します。
中でもパワコン機能を内蔵したハイブリット蓄電池(ハイブリットパワコン)は、2019年問題に適しているといえます。
ハイブリット蓄電池は設置することで太陽光発電のパワコンが不要になります。
太陽光発電システムの中でもパワコンは高価な機器ですが、寿命は大体10年程度です。その交換時期にハイブリット蓄電池を設置することで、コストを抑えることができます。
また、太陽光のパワコンを経由すると直流から交流へ電力を変換され、その過程での変換ロスが生じます。
ハイブリット蓄電池ではパワコンを経由しないので変換ロスが少なく、より効率的に発電した電気を使用することができます。
再生可能エネルギーの普及率がまだまだ低く、火力発電に大きく依存している日本では、当分の間は今の流れが続くでしょう。
ですが固定価格買取制度が終わることで、電気を「たくさん売る」から「たくさん作って、なるべく買わない」へと切り替えていく必要があります。また国もスマートグリッドやZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)などの政策を進めており、エネルギーの自給自足が社会の新たな流れになりつつあります。
太陽光発電システムの寿命は大体30年といわれています。
2019年になったとしても、まだ20年残っています。
どうあるべきなのかは人によって違いがあるのでしょうが、2019年問題は、本当はもっと先を見つめるために必要な転換期であることは間違いないでしょう。
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